1級土木施工管理技士の第一次検定では、「法規」から例年12問が出題され、そのうち8問を選択解答します。全問を解く必要がないぶん、「この法令なら絶対に落とさない」という得点源をいくつ作れるかが勝負になります。その筆頭候補が火薬類取締法です。

火薬類取締法からは、毎年1問が安定して出題されます。しかも問われる論点はほぼ固定で、① 火薬庫における貯蔵上の取扱い（法第21条・規則第21条）、② 消費場所における取扱い＝火薬類取扱所・火工所（規則第51条〜第52条の2）、③ 発破のときの取扱い（規則第53条・第54条）、④ 許可権者（＝都道府県知事）――この4点に集中しています。条文の言い回しがほぼそのまま選択肢になるので、「してはならない」と書いてある行為を覚えるだけで1点という、極めてコスパの高い分野です。

逆に、落とし穴もはっきりしています。最大のワナは「火薬と雷管を一緒に扱ってしまう選択肢」と、「火薬庫の中に持ち込んでよい物・悪い物」の入れ替え。そして「不発のときに何分待つのか」という数値です。この記事では、法の趣旨から定義、許可制度、貯蔵・消費・発破の各段階のルールまでを図と表で体系的に整理します。ひっかけ総まとめと一問一答10問まで通して読めば、火薬類取締法の1問は確実に拾えます。

1火薬類取締法の目的と「火薬類」の定義 ―「火薬・爆薬・火工品」

1-1 法の目的（第1条）

火薬類取締法の目的は、火薬類の製造、販売、貯蔵、運搬、消費その他の取扱いを規制することにより、火薬類による災害を防止し、公共の安全を確保することです。

ポイントは「災害の防止」と「公共の安全の確保」という2本柱です。つまりこの法律は、火薬類のライフサイクル（つくる → 売る → しまう → 運ぶ → 使う → 捨てる）のすべての段階に網をかけています。試験で問われるルールが「なぜそうなっているのか」を迷ったときは、「爆発させないため」「盗まれないため」のどちらかに必ず行き着きます。この2つの視点を持っていれば、初見の選択肢でも正誤が判断できます。

1-2 火薬類の定義（第2条）

この法律でいう火薬類とは、火薬・爆薬・火工品の3つをいいます。「火薬類＝火薬」ではありません。この3分類は毎年のように選択肢に登場します。

2許可・届出の体系 ―「原則すべて都道府県知事」

2-1 誰の許可を受けるのか

火薬類取締法でいちばん問われるのが「許可権者は誰か」です。結論から言うと、土木の現場で関わる手続は、ほぼすべて都道府県知事の許可です。ここを押さえるだけで、選択肢を1つ2つ切れます。

行為	手続	相手方
製造（火薬類を製造する）	許可	経済産業大臣
販売（火薬類の販売業を営む）	許可	都道府県知事
譲渡・譲受（火薬類を譲り渡す・譲り受ける）	許可	都道府県知事（住所地または譲受地を管轄する知事）
輸入	許可	都道府県知事
火薬庫の設置・移転・構造／設備の変更	許可	都道府県知事
消費（発破などで火薬類を使う）	許可	都道府県知事
廃棄（不要になった火薬類を捨てる）	許可	都道府県知事
運搬（車両等で運ぶ）	届出（運搬証明書の交付）	出発地を管轄する都道府県公安委員会
盗難・喪失	届出	警察官または海上保安官

2-2 火薬類取扱保安責任者

火薬庫の所有者・占有者や、一定数量以上の火薬類を消費する者は、火薬類取扱保安責任者を選任しなければなりません。

3火薬庫と貯蔵上の取扱い ―「持ち込んでよい物・悪い物」

3-1 火薬庫の設置は知事の許可

火薬庫とは、火薬類を貯蔵するための専用の施設です。「火薬類は、火薬庫において貯蔵しなければならない」（法第11条）というのが大原則で、火薬庫以外の場所に長期間置いておくことはできません。

3-2 貯蔵上の取扱い【最重要・条文がそのまま出る】

法第21条と規則第21条は、火薬庫における貯蔵の技術上の基準を細かく定めています。第一次検定で最も出題頻度が高いのが、この一群のルールです。条文の言い回しがほぼそのまま選択肢になるので、丸ごと押さえてしまいましょう。

№	火薬庫における貯蔵上の基準（規則第21条）
①	火薬庫の境界内には、爆発し、発火し、または燃焼しやすい物を堆積しないこと（枯草・落葉・木材・油類など）
②	火薬庫の境界内には、必要がある者のほかは立ち入らないこと
③	火薬庫内には、火薬類以外の物を貯蔵しないこと
④	火薬庫の境界内には、火気を扱ってはならない。また火薬庫内には、照明・電灯（電気設備）を設けない。庫内で灯火を必要とするときは安全な携帯電灯（防爆構造の携帯電灯）を用いる
⑤	火薬庫内では、鉄類または鉄類を使った器具・工具を使用しないこと。使用する場合は銅（真ちゅう）製・木製・竹製の器具など、火花を発しないものを用いる
⑥	火薬庫内の温度は40℃以下に保つこと。夏季は特に換気・散水等の措置を講じる
⑦	火薬庫の出入口・窓には、鍵をかける（施錠する）こと。盗難防止のための措置を講じる
⑧	火薬庫の境界内には、見張人を配置するなど、盗難防止上有効な措置をとること
⑨	火薬庫の境界内には適当な消火設備を設けること
⑩	火薬類を収納した容器を火薬庫内に置くときは、乱暴に取り扱わないこと。積み重ねる場合は崩れないようにする
⑪	火薬庫内は、整理整とんし、清掃する。清掃には火花を発しない用具を用いる
⑫	火薬庫内では、荷造り・荷解き・開かん（かい開）をしないこと。これらの作業は火薬庫の外（火薬類取扱所等）で行う

4運搬・譲渡譲受・盗難時の手続

4-1 運搬（法第19条）

火薬類を車両等で運搬しようとする者は、出発地を管轄する都道府県公安委員会に届け出て、運搬証明書の交付を受けなければなりません。ここだけ相手方が「公安委員会」である点に注意してください。

項目	内容
届出先	出発地を管轄する都道府県公安委員会（到着地ではありません）
交付される書類	運搬証明書。運搬中は車両に携帯する
運搬の方法	公安委員会は、運搬の日時・経路・方法その他必要な事項について指示することができる
混載の禁止	火薬・爆薬と、雷管等の火工品は、同一の容器に収納して運搬してはならない

4-2 譲渡・譲受（法第17条）

火薬類を譲り渡し、または譲り受けようとする者は、都道府県知事の許可を受けなければなりません（譲渡許可・譲受許可）。発破を行う施工業者は、火薬店から火薬類を買う（＝譲り受ける）ときに、この譲受許可が必要になります。

4-3 盗難・喪失（法第46条）

火薬類を喪失し、または盗取された（盗まれた）ときは、遅滞なくその旨を警察官または海上保安官に届け出なければなりません。

5消費の許可と消費場所の3施設 ―「取扱所・火工所・発破場所」

5-1 消費の許可（法第25条）

火薬類を「消費」する――つまり発破や煙火の打上げのために火薬類を使うには、消費地を管轄する都道府県知事の許可（火薬類消費許可）が必要です。

5-2 消費場所には「3つの場所」しかない

消費（発破）を行う現場では、火薬類を置いてよい場所が3つに限定されています。これが火薬類取締法の最重要フレームワークです。

場所	何をするところか	置ける火薬類
① 火薬類取扱所	消費場所において火薬類の管理・出納（受払い）を行う場所。現場の火薬の「金庫兼帳場」	1日の消費見込量以下
② 火工所	薬包に雷管を取り付ける（親ダイをつくる）作業や、その包装作業を行う場所	その日に親ダイをつくるのに必要な数量のみ
③ 発破場所	実際に装てん・結線・点火を行う場所（切羽など）	当該作業に必要な量を超えない

そして、法はこう定めます――「消費場所においては、火薬類取扱所、火工所または発破場所以外の場所に火薬類を存置してはならない」。つまり、現場のプレハブ、車の中、資材置場などに火薬類を置くことは一切できません。

6火薬類取扱所と火工所の細則 ―「1消費場所に1か所」

6-1 火薬類取扱所（規則第52条）

項目	基準
設置数	1つの消費場所につき1か所とする（複数設けることはできません）
位置	通路・通路となる坑道・動力線・火薬庫・火気を取り扱う場所・人の出入りする建物等に対し、安全な距離を保つ
存置できる数量	1日の消費見込量以下の火薬類
構造	火薬類を存置する場所は、雨露を防ぎ、安全に保管できる構造とする。建物の内部は板張りとし、床面にはできる限り鉄類を表さない
温度	内部の温度は40℃以下に保つ
立入制限	定員（責任者・必要な作業者）以外の者を立ち入らせない
帳簿	責任者を定め、火薬類の出納を行う。火薬類の受払い・消費残数量を、その都度（そのつど）帳簿に記録する
掲示	見やすい場所に取扱いに必要な法規・保安教育の内容を掲示する

6-2 火工所（規則第52条の2）

火工所は、薬包に雷管を取り付ける作業（＝親ダイ／親ダイナマイトづくり）を専門に行う場所です。この作業を火工所以外でやってはいけない――これが最大のルールです。

6-3 存置・運搬時の容器のルール

項目	基準
容器の材質	木製その他、電気火花を発しない材料でつくった容器を用いる（鉄製の容器は不可）
容器の構造	堅固で、かつ、蓋（ふた）のある容器とする
混包の禁止	火薬・爆薬と、雷管（工業雷管・電気雷管・導火管付き雷管）は、同一の容器に入れてはならない
持込量	消費場所においては、必要な量以外の火薬類を持ち込まない
取扱者	18歳未満の者は、火薬類の取扱いに従事させてはならない

7発破の取扱い ―「不発は電気5分・導火線15分」

7-1 装てん（規則第53条）

項目	基準
携行量	発破場所に携行する火薬類の数量は、当該作業に必要な量を超えないこと
込め棒	装てん（込め）には、木製または竹製の込め棒を用いる。鉄類は使用しない
込め物	装てん後の込め物（タンピング材）には、粘土・砂その他の発火性・燃焼性のないものを用いる。無煙炭など、燃えやすい物は用いない
残った火薬類	装てんが終わり、火薬類が残った場合は、直ちに火薬類取扱所または火工所に返送する
存置	発破場所に火薬類を残置・存置してはならない

7-2 電気発破と迷走電流（規則第54条）

電気雷管は、脚線に電流を流して起爆させます。したがって、意図しない電流（迷走電流・漏えい電流・静電気・雷）によって暴発する危険があります。

項目	基準
迷走電流の測定	電気雷管を使用するときは、あらかじめ迷走電流の有無を確認し、危険がある場合は電気発破を行わない
電気機器からの隔離	電線路・電気機器・動力線から隔離する。近接する場合は電源を遮断する等の措置をとる
脚線	電気雷管の脚線は、点火するまで短絡（ショート）させておく
導通・抵抗試験	結線後、導通試験・抵抗試験を行う。試験は発破母線を電源から切り離し、人が安全な場所に退避してから行う
発破母線	点火するまで、電源から切り離し、短絡させておく
雷	雷が発生するおそれのあるときは、装てん・結線・点火を行わず、直ちに退避する

7-3 点火・退避・警戒

• 発破に際しては、危険区域への立入りを禁止し、見張人（警戒員）を配置する
• 点火前に警報を発し、退避を確認してから点火する
• 点火は、発破の指揮者の合図によって行う
• 導火線発破では、1人あたりの点火本数の制限があり、点火後は直ちに安全な場所に退避する

7-4 不発（残留爆薬）の処理【最重要の数値】

発破後、爆発しなかった（不発）可能性がある場合が最も危険です。すぐに近づくと、遅れて爆発（遅発）に巻き込まれます。そこで法は、発破後の一定時間は、発破場所に近づいてはならないと定めています。

発破の方式	発破後、接近が禁止される時間
電気発破（電気雷管を使用）	5分以上経過してからでなければ、発破場所に近づいてはならない
導火線発破（導火線・工業雷管を使用）	15分以上経過してからでなければ、発破場所に近づいてはならない

7-5 廃棄（法第27条）

不発の火薬類や、古くなって使えなくなった火薬類を廃棄しようとする者は、都道府県知事の許可を受けなければなりません。火薬類は「勝手に捨てる」ことができない――これも頻出です。

8頻出ひっかけ総まとめ

過去問で実際に「✕の選択肢」として出された文章です。すべて誤り。右列を隠して、どこが違うかを説明できるようにしてください。

ひっかけ文（すべて ✕）	正しい知識
火薬庫内では、作業に必要な明るさを確保するため電灯（照明設備）を設ける	火薬庫内には電灯・電気設備を設けてはならない。灯火が必要なときは安全な携帯電灯を用いる
火薬庫内では、作業能率を上げるため鉄製の器具・工具を用いる	鉄類は火花を発するため使用禁止。銅製・木製・竹製など火花を発しない器具を用いる
火薬庫内の温度は50℃以下に保つ	40℃以下に保つ
火薬庫内には、火薬類のほか、発破に用いる工具や資材も一緒に貯蔵してよい	火薬庫内には、火薬類以外の物を貯蔵してはならない
火薬庫の境界内には、火災の延焼を防ぐため土のうや木材を積み上げておく	境界内には爆発・発火・燃焼しやすい物を堆積してはならない。木材は燃焼物
火薬類を消費しようとする者は、市町村長（または経済産業大臣）の許可を受ける	都道府県知事の許可（法第25条）。火薬庫の設置・譲受・廃棄もすべて都道府県知事
運搬にあたっては、爆薬と電気雷管を同一の容器に収めてよい	火薬・爆薬と雷管は、同一の容器に入れてはならない（存置・運搬の両方）
火薬類の運搬に用いる容器は、丈夫な鉄製の箱とする	木製その他、電気火花を発しない材料でつくった、堅固で蓋のある容器を用いる
火工所は、1つの消費場所につき1か所とする	「1消費場所に1か所」なのは火薬類取扱所。火工所は複数設けられる（他の火工所と安全な距離を保つ）
作業効率を上げるため、発破場所（切羽）で薬包に雷管を取り付けた	薬包に雷管を取り付ける作業は、火工所以外で行ってはならない
火薬類取扱所に存置する火薬類は、1週間分の消費見込量以下とする	1日の消費見込量以下
火薬類の受払い・消費残数量は、1日の作業終了後にまとめて記録すればよい	その都度（そのつど）帳簿に記録する
装てんには、鉄製の込め棒を用いる	木製または竹製の込め棒を用いる。込め物は粘土・砂など発火性・燃焼性のないもの
装てん後に残った火薬類は、次の発破まで発破場所に置いておく	直ちに火薬類取扱所または火工所に返送する。発破場所に存置してはならない
電気発破を行った場合は、発破後15分以上経過しなければ発破場所に近づいてはならない	電気発破は5分以上、導火線発破が15分以上
火薬類の取扱いには、16歳以上の者を従事させることができる	18歳未満の者を火薬類の取扱いに従事させてはならない
火薬類を盗取されたときは、遅滞なく都道府県知事に届け出る	警察官または海上保安官に届け出る（法第46条）
不発の火薬類は、危険なので現場で直ちに焼却して処分する	廃棄には都道府県知事の許可が必要（法第27条）
電気雷管および導爆線は、火薬類取締法上の爆薬に分類される	いずれも火工品。火薬類＝火薬・爆薬・火工品の3分類

9章末チェック ― 一問一答10問

答えを隠して○×で解き、そのあと解説を読んでください。「鉄と火は禁止」「火薬と雷管は別々」「数値」の3点を、必ず言えるようにしましょう。

1. 火薬類取締法上の「火薬類」とは、火薬、爆薬および火工品をいい、電気雷管や導爆線は火工品に分類される。
   答: ○ ― 火薬類＝火薬＋爆薬＋火工品。工業雷管・電気雷管・導火管付き雷管・導爆線・導火線・信号焔管はすべて火工品です。ダイナマイト・含水爆薬・ANFOは爆薬。
2. 火薬庫を設置し、または移転しようとする者は、都道府県知事の許可を受けなければならない。
   答: ○ ― 火薬庫の設置・移転・構造や設備の変更は、すべて都道府県知事の許可です（法第12条）。経済産業大臣の許可が必要なのは製造だけ。
3. 火薬庫内では、作業に必要な照明を確保するため、防爆型の電灯を火薬庫内に設置しなければならない。
   答: ✕ ― 火薬庫内には照明・電灯（電気設備）を設けてはなりません。灯火が必要なときに使えるのは安全な携帯電灯だけです。あわせて庫内の温度は40℃以下、鉄類の器具は使わず銅・木・竹製を用います。
4. 火薬庫の境界内には、必要がある者のほかは立ち入らせてはならず、また爆発・発火・燃焼しやすい物を堆積してはならない。
   答: ○ ― どちらも規則第21条の基本です。加えて消火設備の設置、盗難防止措置（施錠・見張人）、庫内で荷造り・荷解きをしないことも押さえましょう。
5. 火薬類を消費しようとする者は、原則として、消費地を管轄する都道府県知事の許可を受けなければならない。
   答: ○ ― 法第25条の火薬類消費許可です。ただし1日の消費数量が政令で定める少量（火薬・爆薬1kg以下など）の場合は許可不要という例外があります。
6. 消費場所においては、火薬類取扱所、火工所または発破場所以外の場所に火薬類を存置してはならない。
   答: ○ ― 火薬類を置いてよいのはこの3か所だけ。現場事務所や車両内への保管は認められません。火薬類取扱所は1消費場所に1か所、存置量は1日の消費見込量以下です。
7. 薬包に雷管を取り付ける作業は、作業の効率を考慮して、発破場所において行うことができる。
   答: ✕ ― 火工所以外の場所で、薬包に雷管を取り付ける作業を行ってはなりません。火工所は火薬類取扱所・他の火工所・火気を扱う場所から安全な距離を保ち、定員以外の者を立ち入らせないことが求められます。
8. 火薬類を存置し、または運搬するときは、火薬・爆薬と工業雷管・電気雷管を、同一の容器に収納してはならない。
   答: ○ ― 火薬類取締法で最も重要な1行です。容器は木製など電気火花を発しない材料で、堅固で蓋のあるものを用います。鉄製の容器は不可。
9. 装てんが終わって火薬類が残った場合は、次回の発破に備えて発破場所に保管しておく。
   答: ✕ ― 直ちに火薬類取扱所または火工所に返送しなければなりません。そもそも発破場所に携行する火薬類は、当該作業に必要な量を超えてはならないと定められています。装てんには木製・竹製の込め棒を用います。
10. 導火線発破を行ったときは、発破後5分以上経過してからでなければ、発破場所に近づいてはならない。
    答: ✕ ― 導火線発破は15分以上です。5分以上は電気発破のほう。「電気＝5分、導火線＝15分」と、数値を入れ替えるのが最頻出のひっかけです。不発の処理は、火薬類取扱保安責任者（発破の指揮者）の指揮のもとで行います。